ＩＴエンジニアの不足が予想されています。みずほ銀行のシステム統合やマイナンバー関連のシステム構築などの巨大プロジェクトがあるためです。
『ITエンジニアがいない！ 人材不足時代の採用と教育：日経ビジネスオンライン』の記事でもＩＴエンジニアの人手不足について触れています。
この記事では、次のような主張を展開しています。
ＩＴビジネスの軸が、間接部門のコストダウンから、売上・利益を上げるサービスの開発に移る。売上・利益を上げるサービスの開発では、技術の流出を防ぐために開発を内製化する。
私は、この記事の内容に全面的に同意するわけではありません。
しかし、売上・利益を上げるサービスの開発のためには、コアとなるノウハウの流出を防ぎ、アジャイル型で柔軟で迅速な開発を行うために内製化が望ましいことには同意します。
日本の一般企業には、ソフトウェアエンジニアが非常に少なくなっています。コンピュータシステムの開発や運用はSIerといわれるＩＴベンダーへの丸投げが横行しています。
事業者側でサービスの開発を内製化しようとするならば、ＩＴエンジニアを採用・教育しなければなりません。これはＩＴエンジニアにとっては大きなチャンスです。
SIerへ丸投げの問題点
もともとSIerといわれるＩＴベンダーにシステム開発を丸投げすることに無理があります。
SIerを選択する時点で提案コンペなり、入札なりを行います。
選択したSIerと契約する時点では、システムの内容は大まかにしか決まっていません。契約時点ですべてを詳細に決定することは不可能です。
事業者側は良いものを安く開発したいと考えます。
事業者側では当然の機能と思えることでも、SIer側は仕様変更だといい費用の増額とスケジュールの見直しを要求してきます。
出来上がったシステムが完璧であったことはありません。必ずバグがあります。運用してみてわかる当然必要な機能でも、開発するとなるとまた高い費用と長い期間がかかります。
事業者側とまったく逆のことをSIer側は考えます。
SIer側は、売上はできるだけ高く、かける費用はできるだけ安く抑えようとします。そのために、当初の仕様通りのものをできるだけ安く作ろうとします。
当初の仕様にないと判断できるものを開発するためには、費用とスケジュールの見直しが発生するのは当然のことです。
ＩＴエンジニアの工数を提供する準委任契約の場合もあまり変わりありません。
ＩＴベンダー側は工数がかかればかかるほど売上が上がります。作業を効率化しようという気になりません。
出来上がったシステムは、妥協の産物となり、事業者側が満足できるものではありません。
内製化の場合
これが自社のシステムを開発するとなると大きく違います。開発チームの考えがみんな一致します。限られた資源の中で一番良いものを作ろうとします。
日本ではSIerに丸投げすることが当たり前ですが、米国では多くの場合自社のシステムは自社のＩＴエンジニアが開発します。
そのため、ＩＴエンジニアの満足度も米国と日本では大きな違いがあります。
少し古いですが、次の調査を参考にしてください。
エレクトロニクスエンジニア給与/意識調査 2011年：年収は額で米国・伸びで中国が首位、日本は自己評価と会社満足度が低い – EE Times Japan
まとめ
売上・利益を上げるサービスを開発するために、コアとなる技術の流出を防ぐために開発を内製化する企業が現れるならば、ＩＴエンジニアにとっては、働き方が大きく変えることができる大きなチャンスになります。
日本のソフトウェア産業の問題点については、次の記事も参考にしてください。
