経費になるかならないか具体的!『青色申告と経費・仕訳・節税がよくわかる本』

青色申告と経費・仕訳・節税がよくわかる本

青色申告ソフトとして「やよいの青色申告 オンライン」を使っています。使っているうちに、正しくデータが登録されているかどうか、疑問がわいてきました。また、経費になるのかどうかわからないものが出てきました。

そこで、やよいの青色申告対応となっている『青色申告と経費・仕訳・節税がよくわかる本』を買いました。

これで疑問は解決しました。特に経費については具体的に説明がありました。

これまで読んだ本では、経費とは仕事に必要な出費というあいまいな書き方をしていました。『青色申告と経費・仕訳・節税がよくわかる本』では、具体的に示しています。

その中には、そういうものなのかと思えるものがいくつかありました。それらを紹介します。

研修費

業務に必要な知識や技術を習得するための支払いは研修費になります。しかし、PCスクール代や英会話教室は、経費としては認められないそうです。個人のスキルアップのためや個人の資格取得用のものはダメなようです。

業務に直接関係がないとダメということでしょうか。

私は、オンライン英会話スクールのレアジョブの支払いを経費から削除しました。

新聞図書費

業務上必要とされる新聞代、書籍代、雑誌購読料は経費になります。しかし、自宅でとっている新聞代はダメだそうです。仕事のためにとっているわけではないという理由です。按分も厳しいということです。

福利厚生費

働きやすい職場をつくるための支払いが福利厚生費です。しかし、事業主が健康診断を受けたり、スポーツクラブに入ったりする費用は、プライベートな支出と判断されるそうです。

諸会費

業務用クレジットカードの年会費は経費になります。個人用カードの年会費はダメだそうです。年会費を経費にするためには、業務用クレジットカードにする必要があります。

支払い手数料

取引先に振り込むときの銀行手数料は経費になります。生活費を引き出すときの引出手数料は経費になりません。生活に必要なものと業務に必要なものは、明確に分ける必要がありそうです。

家事按分

自宅兼事務所にしている場合、家賃、水道代、電気代、ガス代、電話料金、インターネット接続料金などは、事業として使用している分だけ経費とすることができます。その割合は説明できる根拠が必要です。

私は家賃と電気代とインターネット接続料金は按分することにしました。それ以外は仕事ではほとんど使っていないので経費とすることはやめました。

おわりに

研修費と新聞図書費は、個別に悩むことがありそうです。業務に必要なのか、個人のスキルアップのためなのかで、経費になるかならないかが決まりそうです。

業務に必要だと説明できればいいのかもしれません。

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