日米プログラマーの年収差の原因

日本と米国のプログラマーの年収には大きな差があります。『米国内で最も年間給与が高い「プログラミング言語」トップ12 – Media-Pickup』によると、米国では、年収1000万円以上のプログラマーも珍しくありません。

日本では、『プログラマー年収・給料情報-年収ラボ』によると、プログラマーの平均年収は436万円です。

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それぞれ基準が異なりますが、日米のプログラマーの年収は、２倍以上違うことは間違いありません。

米国のプログラマー

米国では、大学でコンピュータサイエンスを学んだ学生がプログラマーになります。

米国の企業では、自社でプログラマーを採用し、自社で必要とするコンピュータシステムを開発します。Google、Apple、Facebook、MicrosoftなどのＩＴ企業だけでなく、ＩＴ企業以外でも社員であるプログラマーが自社で使うコンピュータシステムを開発します。

米国のプログラマーは、コンピュータシステムの設計からプログラミング、運用まですべて行います。

日本の大学でコンピュータサイエンスを学んだ学生は、主にSIerと呼ばれる大手ＩＴ企業に就職します。

大手ＩＴ企業は、主に官庁やユーザー企業のコンピュータシステムの受託開発をしています。ＩＴゼネコンと呼ばれるように、受託開発は多段階にわたる下請け企業とともに行われます。

コンピュータサイエンスを学び大手ＩＴ企業に就職した学生は、そこで主にプロジェクトマネジメントや上流工程の要件分析、設計などを担当します。プログラミングは下請け企業に外注します。

下請け企業でプログラミングを担当するプログラマーは、仕様書通りのプログラムを作成することが主な仕事になります。コンピュータサイエンスを学んだプログラマーは少なく、文系出身のプログラマーもいます。

米国では、大学でコンピュータサイエンスを学んだ学生がプログラマーになりますが、日本では、文系の学生もプログラマーになります。コンピュータサイエンスを学んだ学生は、SIerでプロジェクトマネージャーにさせられます。

この差が、日米のソフトウェア産業の差に表れています。主要なソフトウェア製品は米国で開発され、日本企業はそれを使って受託開発をするだけです。

この差は、なぜ生じたのでしょうか？日本企業の終身雇用と硬直化した社内キャリアがその主な原因です。

コンピュータシステムの開発は、ピーク時には多くの技術者を必要としますが、終われば保守や運用の要員だけになります。

そのため、多くの日本企業はコンピュータシステムの開発を外注しました。自社の社員で開発していたのでは、開発終了後の余剰要員に困ります。

そこに大きな市場があったため、日本の大手ＩＴ企業はＩＴゼネコンとなり、受託開発を主に行うようになりました。

IBMが圧倒的なシェアを握っていた時代に、それに対抗するため、日本の大手ＩＴ企業は、無償でユーザー企業のコンピュータシステム開発を行いました。それも影響しています。ユーザー企業からプログラマーを採用する機会を奪うことになりました。

米国では雇用の流動性が高いため、プログラマーはコンピュータシステム開発を行う企業を渡り歩くことができます。そのため、この問題は発生しません。

昔は、日本の大手ＩＴ企業でも自社のソフトウェアを開発していましたが、米国企業との競争に敗れ、撤退していきました。

日本企業では、どんなに優秀なプログラマーであっても、年齢とともに管理者となることを求められ、苦手な管理業務をやらされ潰されました。

コンピュータサイエンスを学んだ優秀な学生も、日本の大手ＩＴ企業では、プログラマーとしての仕事を続けることはできませんでした。

米国企業では、プログラマーの仕事を続けることができます。

日本でも義務教育でプログラミングを始めました。天才プログラマーを発掘し、才能を伸ばすことは必要ですが、残念ながら日本にはプログラミングの才能を活かす場所はほとんどありません。英語を学び、米国で職を探せば、プログラミングの才能を活かすことができます。