インターネットによる選挙運動が解禁されました。立候補予定者は準備に余念がないことと思います。そこで、ネット選挙での勝ち方を考えました。
１．ウェブサイト
候補者のウェブサイトを作成し、ウェブサイトを訪れた人には、候補者の情報がすべてわかるようにしておきます。選挙運動のインターネット上の母艦となります。
代表的な質問等には、ウェブサイトを見てもらえばわかるようにしておきます。個別の質問等にはFacebook上で対応します。まとめて答えた方が良いものは、ウェブサイトに反映します。そのため、選挙運動期間中も必要に応じて更新します。
ウェブサイトのＳＥＯ対策が話題になることがありますが、候補者名で検索すれば、よほど変な作りをしていない限り、上位に出てきます。それ以外のキーワードで上位表示されることをねらうことは、長い間それに関する活動を行ない大量の記事がすでにある場合を除き、意味がありません。
２．Facebook
候補者のFacebook友達やフォロワーにどれだけ支持者を増やせるかがポイントになります。候補者の投稿をシェアまたは「いいね！」してもらうことによる拡散をねらいます。支持者には、候補者の投稿をシェアしてもらうよう、あらかじめ依頼しておきます。
投稿内容は、選挙活動の内容を中心に、政策等のウェブサイトの情報も提供するようにします。候補者の投稿に対するコメントには注意を払い、質問や反論については、適切な回答を行います。中には、誹謗中傷に近いものも含まれる可能性もありますから、回答には神経をすり減らすことになると思います。
そのため、候補者によっては、Facebookによる選挙運動を避けたいを思うかもしれません。Facebookを使ったとしても、一方的な情報提供だけに留めたいと思うかもしれません。しかし、コメントを受け入れ、質問や反論に対してきちんと対応することにより、支持者も確実に増えていきます。
その他のFacebookの機能もありますが、Facebookメッセージは、特定の少人数にしか送れないため、選挙運動には不向きです。Facebook広告は、候補者には有料のインターネット広告の利用が禁止されたため、使用できません。
３．Twitter
Twitterのフォロワーに選挙活動の内容や政策等をつぶやきます。ウェブサイトの情報もつぶやきます。支持者のフォロワーには、つぶやきをリツイートするように、あらかじめ頼んでおきます。
しかし、Twitterでは匿名の人が多いため、Facebookほどの効果は見込めません。ダイレクトメッセージや「@」をつけたツイートも効果的とはいえません。
４．メール
メールは、メールを送ることに同意し、メールアドレスを知らせてくれた人にしか送れません。有権者のメール転送は禁止されており、拡散ができません。そのため、FacebookやTwitterと比較しても、選挙運動としての効果はほとんど見込めません。
Facebookを使っていない支持者に対し、ウェブサイトを更新したときの通知ぐらいにしか、使い道はありません。
５．ブログ
ブログのいいところは、過去の大量の投稿がGoogle等で検索されて、読んでもらえるところです。そのため、選挙運動のためだけにブログを書くことは効果がありません。ウェブサイトを作成し、必要な情報を提供するほうが効果的です。
候補者が長年ブログを書いているのならば、そのブログはウェブサイトの代わりとして使うことができます。
６．なりすまし防止
ウェブサイト、Facebook、Twitterなどでなりすましの危険性があります。候補者になりすまして、でたらめな情報を発信し、信用を失墜させようという行為です。なりすまし防止のための認証サービスもありますが、そのサービス自体をどれだけの人が知っているかを考えると、それほど効果があるとは思えません。
なりすまし防止のためには、エゴサーチを定期的にかけて、なりすましを見つけしだい、適切な措置をとるしかありません。認証サービスなどより、候補者の代わりにエゴサーチをしてくれるサービスの方が役にたちます。
まとめ
候補者は、ウェブサイトを作成し、Facebookとtwitterでそれを宣伝しながら、日々の選挙運動活動を伝えることが基本になります。いままでの選挙運動に加えて、インターネット上での選挙運動が加わります。
しかし、ウェブサイトやFacebook、Twitterなどは、選挙運動以前の日頃からの活用がものをいうことになります。
