ストーカーにつきまとわれ、最悪のケースでは殺されるという事件が起きています。
ストーカー被害にあったならば、警察に相談するのが一番です。
ストーカー予防のためには、住所を知られないことも有効です。『お金と個人情報を守れ! ネット護身術入門 (朝日新書)』より、他人に住所を知られない方法を紹介します。
ソーシャルメディア
FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアから容易に住所がわかる場合があります。
住所が公開されている場合は論外ですが、最寄駅を公開したり、投稿された記事の内容から住所を推測できる場合があります。
また、写真には要注意です。設定によっては、緯度と経度の位置情報が写真に埋め込まれます。自宅の窓から撮った写真を公開すると、風景から位置を特定できます。
ソーシャルメディアを使う場合は、住所を推測できる情報を公開しないことが必要です。
私書箱の利用
インターネットの利用をはじめ生活の様々な場面で、住所を登録しなければならないときがあります。住所を登録した先から情報が漏えいしたり、盗み取られたりすると住所が知られてしまいます。
住所を知られたくなければ、できるだけ登録しないようにすることです。
郵便物を受け取るためであれば、私書箱やバーチャルオフィスのサービスを利用することができます。
その場合でも、窓口の担当者がうまくだまされ、登録住所や転送先を特定される危険性があります。
情報の照会の際には、暗証番号で本人確認をきちんと行う仕組みができているか確認してから契約する必要があります。
電話番号
NTT東日本とNTT西日本は電話帳の情報を公開しています。電話帳には氏名、電話番号、住所が掲載されています。
ただし、連絡すれば掲載させないことができます。電話帳への掲載拒否依頼をしておくことです。
過去に電話帳に掲載された情報は、さまざまな形で販売されているため、すべての削除は困難です。その場合には、電話番号を変更する必要があります。
携帯電話代理店から情報が漏えいしたこともあります。携帯電話番号の契約者住所は実際に住んでいる場所でなくてもかまいません。私書箱やバーチャルオフィスの住所にします。
電話番号を相手に知られると、直接電話をかけて本人から住所を聞き出す方法を使われる可能性があります。
「この回線の先月分の電話料金を多く引き落とし過ぎました。返金したいので、念のため契約者様の氏名と住所を教えてください。」というような手口です。
このような電話には、こちらからかけなおして確認する方法が有効です。急がせる場合には情報を盗もうとしていると考えるべきです。
公共料金
電気、ガス、水道など公共料金の契約者情報から情報が漏えいしたり、盗まれたりする可能性もあります。これは、私書箱やバーチャルオフィスの住所は使えません。
契約者名を親族名義にするか仮名にすることで防げます。
荷物の受け取り
荷物を受け取るときは、私書箱やバーチャルオフィスを経由して受け取るようにします。アマゾンであれば、コンビニ受取も利用できます。
問題は、ピザやそば屋の出前です。出前をいつもとっていると、お店をだまし、住所を聞き出す方法を使われます。
お店に電話し、おおまかな住所と名前を言って、正確な住所を聞き出す方法があります。出前は頼まないようにすることです。
ＩＣカード
SuicaなどのＩＣカードを利用していると、その情報が漏えいあるいは盗まれる可能性があります。カードを紛失した時の補償がありませんが、無記名方式を選択することで防げます。
住民記録
役所の住民記録の情報が漏えいする可能性もあります。住民登録してある住所には、親族が住み、本人は別の場所に住めば、役所からの通知等は受け取れます。
ただし、過去のストーカー事件では、親族が襲われた例もあります。
まとめ
住所を知られたくなければ、住所を登録しないことです。ほとんどのサービスは、私書箱やバーチャルオフィスの住所で受けられます。
それで受けられないサービスは、親族名義にするか使わないことです。
しかし、学校に通ったり、会社に勤めたりしていると、学校や会社から後をつけられる恐れがあります。毎日のことですから、いつもまけるとは限りません。
やはり、ストーカー被害を受けたならば、警察へ相談することです。
『お金と個人情報を守れ! ネット護身術入門 (朝日新書)』には、住所以外にも、お金や個人情報を守る方法が豊富に書かれています。
