長時間残業は従業員の生産性を低下させ、健康に悪影響をおよぼします。企業にとっても残業代がかさみ人件費が増加します。
以前、『長時間残業がなくならない理由』という記事を書いていますが、理由はさまざまです。この記事であげた理由のうち、「人が少ない」、「納期が短い」、「残業が多い方が評価される」、「まわりが残業しているから」という理由は管理者がコントロールすべきものです。
脱社畜ブログさんの『定時帰宅を「プラス評価」する仕組みが必要』では、定時帰宅をプラス評価することを主張していますが、経営者の考え方次第で実現は可能です。
部下の残業時間を管理者の評価基準とすることです。もちろん、残業時間が少ないほど評価が高くなります。担当する業務であげた利益よりも優先しなければなりません。
部下の残業時間を減らすためには、業務に必要な要員をきちんと調達し、無理な納期を避けなければなりません。管理者が部下の残業時間が少ない方が高く評価されるため、残業が多い部下を高く評価することはなくなります。自らも早く帰り、部下に対しても残業ゼロをすすめるため、まわりが残業しているから残業するということもなくなります。
仕事の遅い部下に対しては、部下の能力に合わせて仕事を割り振らなければなりません。仕事がおもしろく帰ろうとしない部下や残業代稼ぎをしたい部下、家に居場所がないため会社に残っている部下は、説得して帰らせなければなりません。
部下の残業時間が少ないことが、利益を出すことよりも優先して評価されるならば、長時間残業はなくなります。ただし、サービス残業には気をつけなければなりません。単純に残業時間を減らすために、サービス残業を強いることがあります。
出社時刻・退社時刻と残業時間の整合性を確認し、仕事の自宅への持ち帰りを禁止することにより、サービス残業が行われていないかをチェックすることができます。サービス残業を指示した管理者は、厳罰に処すことも必要です。
長時間残業は、経営者が利益よりも従業員の健康を重視することにより、なくせるものです。
