iPhoneのシェアは2年縛りがなくなればガタ落ちする

iPhone

2014年10月17日の日本経済新聞に『スマホ高額下取りは必要か』という社説が掲載されました。iPhone 6 / 6 Plusの発売にあたり、キャリア3社が、総務省の指導により現金還元をやめた代わりに、高額の下取りを始めたことを批判しています。

キャリア3社は、高額の下取り以外にもiPhoneを実質的にゼロ円にする毎月の通信料の割引をやっています。

はじめは、iPhoneの人気が高いため、割引をしてユーザーを引き付けるということから始まりました。しかし、現在では、機能的にも性能的にも、iPhoneとAndroidに大きな違いはなくなりました。主要なアプリはどちらでも動きます。

現在、日本でiPhoneのシェアが高いのは、キャリア3社が実質ゼロ円となる割引や高額の下取りをしているためです。

iPhoneの実質ゼロ円となる割引や高額の下取りの原資は、高額の通信料です。いわば、iPhoneを安く手に入れるためのお金を、キャリア3社のユーザーが全員で負担している形になっています。

このような不健全なマーケットを総務省が本気で改善したいならば、2年縛りとiPhoneを実質ゼロ円にする割引を禁止することです。SIMロック解除義務化だけでは効果はありません。SIMフリーであっても2年間、高い通信料を払い続けるならば同じです。

SIMロック解除が義務化され、2年縛りとiPhoneを実質ゼロ円にする割引も禁止されたとき、通信料が高額のままであったならば、多くのユーザーは通信料の安いMVNOに変更します。

キャリア3社も妥当な金額まで通信料を下げざるを得ません。すると高額の下取りをする原資もなくなります。

私は、iPhone 3GS、iPhone 4S、iPhone 5、iPhone 6 PlusとiPhoneを買い替えていますが、2年使えばiPhoneが実質的にゼロ円になるほどの割引があるためです。

例外はiPhone 5です。iPhone 5ではテザリングが可能になり、それまで使っていたモバイルルータの回線を解約するために買い替えました。

もし、iPhoneと通信料が適正な価格であったならば、iPhone 3GSのあとiPhone 5に買い替え、今でもそのまま使っていると思います。もしかしたら、iPhone 5ではなくAndroidに乗り換えていたかもしれません。

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