iPhone 6 / 6 Plusに対するキャリア3社の対応があまりにもお粗末

iPhone 6

iPhone 6 / 6 Plusの販売が開始されました。そこで明らかになったのは、NTTドコモ、au、ソフトバンクのあまりにもお粗末な顧客対応でした。

SIMフリーiPhoneへの対応

iPhone 6 / 6 Plusの販売が開始される前、iPhone 5sで使っているSIMがiPhone 6 / 6 PlusのSIMフリー版で使えないという話がネットを飛び交いました。サポート窓口に問い合わせたところ使えないと言われたと、ブログに書かれたことがきっかけのようです。

SIMフリーiPhone 6 / 6 Plusへのキャリアの対応がひどすぎる

販売が開始されると、実際に試した人から、使えるという報告がありました。

速報!!SIMフリーの iPhone6 PlusにSBのiPhone5のSIM刺して普通に動くことが確認される | More Access! More Fun!

NTTドコモ、au、ソフトバンクの3社は、動作保証外というスタンスです。3社のサイトにSIMフリーiPhoneの対応について書かれたものは見つかりません。

好意的に考えれば、過去に販売したすべてのSIMに対して、iPhone 6 / 6 Plusで使えるかどうかのテストはできないため、動作保証外でも仕方がないということになります。

ところが、実態は違っています。

私が、iPhone 6 Plusをauで買った時、auは私がそれまで使っていたiPhone 5からSIMを抜き出し、iPhone 6 Plusに挿入しました。iPhone 5 のSIMがそのままiPhone 6 Plusに使えることは、キャリアにとっては周知の事実であったのです。

それにもかかわらず、各キャリアともそれを明言していません。それどころか、電話の窓口でウソを答えた可能性さえあります。

サポート窓口の担当者がたまたま知らなかったとか、会社の方針が徹底していなかったという問題でもありません。これは、最も頻繁にくる質問のひとつのはずです。

会社としては、古いSIMが使えることは明言するなという方針なのでしょう。あいまいな答えが質問をした人に誤解を与えた可能性はあります。

責められるべきは、きちんと動作確認できているものを顧客に対して動作保証外とし、顧客に不安を与える会社の方針です。

データ通信定額プランへの対応

iPhone 5sが販売された1年前は、LTEのデータ通信は7GBまでの定額制でした。その後、3社が、電話をかけ放題にしたデータ通信量別の料金プランを発表しました。

データ通信量が2GBを超えると以前のプランよりも高くなります。

電話をたくさんかけて、データ通信をあまりやらない人は安くなりますが、電話をあまりかけずにデータ通信中心の人は高くなります。

auは、7GBの定額データ通信プランを継続しています。auのiPhone 6 / 6 Plus販売サイトには、データ通信量別のプランがメインに掲載されていますが、7GBの定額データ通信プランも気づきにくいところですが出ています。

NTTドコモは7GBの定額データ通信プランをやめてしまいました。

問題はソフトバンクです。ソフトバンクのサイトにiPhone 6 / 6 Plusで7GBのデータ通信定額プラン(「ホワイトプラン」と名付けています)が使えるという記載は見つかりません。

iPhone 6 / 6 Plus販売サイトには、データ通信量別のプラン(「スマ放題」という名前です)が掲載されています。ホワイトプランはiPhone 5sまでしか使えないように読めます。

ホワイトプラン(i) | iPhone | 料金・割引 | モバイル | ソフトバンク』には、iPhone 6 / 6 Plusの場合が記載されていません。

ただし、「のりかえ下取りプログラム」が「ホワイトプラン」も対象になるというアナウンスがあり、iPhone 6 / 6 Plusでもホワイトプランを使えるのかとうかがわせるだけです。

「のりかえ下取りプログラム」 「タダで機種変更キャンペーン」の内容変更について | 個人のお客さまへのお知らせ | お知らせ | モバイル | ソフトバンク

窓口でもスマ放題でないとダメだと言われたという報告もあります。

ソフトバンクショップ、iPhone6予約・契約時にスマ放題やオプション、不要な契約を強制。直営店でもやってます – Togetterまとめ

ホワイトプランでは店が儲からないからだといいますが、それはソフトバンクの取り決めの問題です。

まとめ

どちらの例も、キャリアは顧客を見ているのではなく、社内の利益だけを追求しているとうかがわせるものです。

キャリアは大規模な設備投資が必要で、参入障壁がきわめて高い業種です。そのトップ3社がこれでは、日本の将来が危ぶまれます。

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